新NISA運用シミュレーター
新NISAで積み立てた場合の将来の資産額・運用益・節税額がわかります。20.315%の税金が非課税になる金額も確認でき、年ごとの資産額推移もわかります。登録不要・無料。
最終更新:2026年10月2日 / 運営:sesebox(運営者情報)
※この計算結果は目安です。実際の運用成果は市場環境により変動し、将来の利益や非課税の節税効果を保証するものではありません。運用益がマイナスの場合、課税口座でも税金は発生しません。
年ごとの資産額推移を見る▼
| 年数 | 資産額 | 投資総額 | 運用益 | 節税額 |
|---|---|---|---|---|
| 1年後 | 368,366円 | 360,000円 | +8,366円 | +1,699円 |
| 2年後 | 755,578円 | 720,000円 | +35,578円 | +7,228円 |
| 3年後 | 1,162,600円 | 1,080,000円 | +82,600円 | +16,780円 |
| 4年後 | 1,590,447円 | 1,440,000円 | +150,447円 | +30,563円 |
| 5年後 | 2,040,182円 | 1,800,000円 | +240,182円 | +48,793円 |
| 6年後 | 2,512,928円 | 2,160,000円 | +352,928円 | +71,697円 |
| 7年後 | 3,009,860円 | 2,520,000円 | +489,860円 | +99,515円 |
| 8年後 | 3,532,215円 | 2,880,000円 | +652,215円 | +132,498円 |
| 9年後 | 4,081,296円 | 3,240,000円 | +841,296円 | +170,909円 |
| 10年後 | 4,658,468円 | 3,600,000円 | +1,058,468円 | +215,028円 |
| 11年後 | 5,265,170円 | 3,960,000円 | +1,305,170円 | +265,145円 |
| 12年後 | 5,902,912円 | 4,320,000円 | +1,582,912円 | +321,569円 |
| 13年後 | 6,573,282円 | 4,680,000円 | +1,893,282円 | +384,620円 |
| 14年後 | 7,277,949円 | 5,040,000円 | +2,237,949円 | +454,639円 |
| 15年後 | 8,018,668円 | 5,400,000円 | +2,618,668円 | +531,982円 |
| 16年後 | 8,797,284円 | 5,760,000円 | +3,037,284円 | +617,024円 |
| 17年後 | 9,615,736円 | 6,120,000円 | +3,495,736円 | +710,159円 |
| 18年後 | 10,476,061円 | 6,480,000円 | +3,996,061円 | +811,800円 |
| 19年後 | 11,380,401円 | 6,840,000円 | +4,540,401円 | +922,383円 |
| 20年後 | 12,331,010円 | 7,200,000円 | +5,131,010円 | +1,042,365円 |
① このツールの使い方
初期投資額・毎月の投資額・想定年利率・運用期間を入力すると、 新NISA口座で運用した場合の将来の資産額と運用益、そして通常の課税口座と比べていくら節税できるかが計算されます。 「年ごとの資産額推移を見る」を開くと、1年ごとの資産額・投資総額・運用益・節税額の内訳も確認できます。
② 節税額の計算式と具体例
将来の資産額は、初期投資額と毎月の積立額をそれぞれ複利で運用したものを合算して計算しています。運用益・節税額は次の式で求めています。
運用益 = 将来の資産額 - 投資総額 / 節税額 = 運用益 × 20.315%
たとえば毎月3万円を年利5%で20年間積み立てると、投資総額は720万円に対し将来の資産額は約1,233万円(運用益は約513万円)になります。 通常の課税口座なら運用益に20.315%(約104万円)の税金がかかりますが、NISA口座ならこの税金がまるごと非課税になり、そのまま資産として残る計算です。
③ 新NISAの非課税枠
| 区分 | 金額 |
|---|---|
| 年間投資枠(つみたて投資枠) | 120万円 |
| 年間投資枠(成長投資枠) | 240万円 |
| 年間投資枠 合計 | 最大360万円 |
| 生涯非課税保有限度額 | 1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで) |
毎月の投資額×12ヶ月が年間投資枠を超える場合や、投資総額が生涯非課税保有限度額を超える場合、超えた部分は課税口座での運用になります。制度の詳細な条件は新NISAの基礎知識でも解説しています。
④ 旧NISAとの違い:非課税で持てる期間が無期限に
2024年から始まった新NISAは、2023年までの旧NISA(一般NISA・つみたてNISA)から大きく制度が変わりました。 最大の違いは非課税保有期間が無期限になったことです。旧つみたてNISAは非課税期間が20年間、 旧一般NISAは5年間という期限があり、期限が来ると課税口座に払い出すか売却する必要がありました。 新NISAにはこの期限がないため、長期間にわたって非課税のまま保有し続けられます。 また、売却して非課税枠が空くと翌年以降その分の枠を再利用できる点も新しく加わった仕組みです(同一年内の再利用はできません)。
⑤ 非課税枠は「買った値段」で管理される
生涯非課税保有限度額1,800万円は、購入した時点の金額(簿価)で管理されます。 たとえば100万円で買った投資信託が値上がりして150万円になっても、非課税枠の消費は100万円のままで、 値上がり分の50万円によって枠が減ることはありません。逆に、値上がりした状態で売却すると、 非課税枠は売却した分の簿価(購入時の100万円分)だけ翌年以降に復活し、 売却額の150万円分が復活するわけではない点には注意が必要です。
⑥ 注意点・よくある誤解
- •この計算は入力した年利率が運用期間中ずっと一定で続く前提のシミュレーションです。実際の運用では市場の変動により利益が変わり、損失が出る可能性もあります
- •運用益がマイナス(損失)の場合、課税口座でも税金は発生しないため、NISAによる節税効果も生じません
- •全世界株式・米国株式のインデックスファンドは、一般的には過去平均で年5〜7%程度のリターンとされることがありますが、過去の実績が将来も続くとは限りません。複数の利率で試算して幅を持って検討することをおすすめします
- •この計算結果は将来の利益や節税効果を保証するものではありません。投資の判断は自己責任で行い、必要に応じて専門家にご相談ください
利回りだけをシンプルに確認したい場合は複利計算シミュレーター、株式の売却損益を計算したい場合は株式損益計算ツールもご利用ください。
⑦ 積立期間の長さで、運用益の割合はどう変わるか
毎月3万円を年利5%で積み立てる場合、運用期間によって資産額に占める運用益の割合が大きく変わります。10年間なら投資総額360万円に対し将来の資産額は約466万円(運用益は約106万円、資産額の約23%)ですが、30年間続けると投資総額1,080万円に対し将来の資産額は約2,497万円(運用益は約1,417万円、資産額の約57%)にまで膨らみます。同じ毎月3万円という金額でも、運用期間が長くなるほど「元本」より「運用で増えた部分」の比率が大きくなっていくのが複利運用の特徴です。このツールで期間だけを変えて試算してみると、早く始めるほど非課税の恩恵が大きくなる感覚がつかみやすくなります。
⑧ 「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の使い分け
新NISAには年間120万円までの「つみたて投資枠」と、年間240万円までの「成長投資枠」という2つの枠があり、あわせて年間最大360万円まで投資できます。つみたて投資枠は金融庁が定めた基準を満たす投資信託などに限定されているのに対し、成長投資枠は上場株式や幅広い投資信託にも使えるという違いがあります。両方の枠は同時に併用でき、たとえば毎月の積立には安定重視でつみたて投資枠を、まとまった資金での個別株投資には成長投資枠を使う、というように目的に応じて使い分けている人も多くいます。どちらの枠を使っても非課税の効果は同じで、生涯非課税保有限度額1,800万円の中でまとめて管理される点も覚えておくとよいでしょう。自分の目的に合わせて枠を賢く使い分けることが、長期的な資産形成のコツです。
⑨ iDeCo節税シミュレーターとの違い(運用益が非課税・掛金が控除)
新NISAとiDeCoは、どちらも税制上の優遇がある積立制度ですが、優遇のかかり方が違います。新NISAは運用で出た利益にかかる税金(20.315%)が非課税になる制度で、原則いつでも引き出せます。このツールは、その非課税になる金額を試算するものです。
これに対してiDeCoは、掛金が全額所得控除になり、所得税・住民税が軽くなる制度で、原則60歳まで引き出せません。掛金による年間の節税額を知りたいときはiDeCo節税シミュレーターを使ってください。「いつでも使える柔軟さ」を取るか「老後まで引き出せない代わりに今の節税効果を取るか」で、両制度の向き不向きが分かれます。
新NISAとは何ですか?
新NISA(少額投資非課税制度)は、個人投資家のための税制優遇制度です。通常、株式や投資信託の運用で得た配当金・分配金・売却益には20.315%の税金がかかりますが、NISA口座内で得た運用益はすべて非課税になります。2024年から始まった新NISAでは、非課税で保有できる期間が無期限になりました。
このツールはどんな計算をしていますか?
初期投資額・毎月の投資額を、想定年利率で複利運用した場合の将来の資産額と運用益を計算します。さらに、その運用益に通常かかる20.315%の税金を計算し、NISA口座を使うことでその税金分がそのまま節税額になる、という形で表示しています。
20.315%という税率はどこから来ていますか?
上場株式・投資信託などの配当金・分配金・譲渡益(運用益)にかかる税率の合計で、所得税15%+復興特別所得税0.315%+住民税5%で構成されています。通常の課税口座(特定口座・一般口座)で運用した場合、この税率が運用益に対してかかります。
新NISAの年間投資枠・生涯非課税保有限度額はどのくらいですか?
新NISAの年間投資枠は、つみたて投資枠120万円と成長投資枠240万円を合わせて最大360万円です。また、生涯にわたって非課税で保有できる限度額は1,800万円(うち成長投資枠で使えるのは1,200万円まで)です。このツールでは、毎月の投資額×12ヶ月が360万円を超える場合や、投資総額が1,800万円を超える場合に注意書きを表示します。
つみたて投資枠と成長投資枠の違いは何ですか?
つみたて投資枠は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託(金融庁の基準を満たす商品)が対象です。成長投資枠は、上場株式や投資信託など対象商品の範囲がより広く、一括投資にも使えます。同じNISA口座内で両方の枠を併用できます。
想定年利率はどれくらいに設定すればいいですか?
全世界株式や米国株式に投資するインデックスファンドの過去の平均的なリターンは、年5〜7%程度とされることが多いです。ただし過去の実績が将来も続くとは限らないため、複数の利率でシミュレーションして幅を持って検討することをおすすめします。
この計算結果は将来の利益や節税効果を保証するものですか?
いいえ。この計算は入力した年利率が運用期間中ずっと一定で続いた場合の概算シミュレーションです。実際の運用では市場の変動により利益が変わり、損失が出る可能性もあります。また運用益がマイナス(損失)の場合、課税口座でも税金は発生しないため、NISAによる節税効果も生じません。投資の判断は自己責任で行い、必要に応じて専門家にご相談ください。
計算結果は一般的な計算方法にもとづく目安であり、個別の状況での税額・金額・健康状態を保証するものではありません。 制度や数値は改正・更新されることがあるため、重要な判断の前には上記の公式情報や専門家(税理士・医師など)でご確認ください。