結婚式費用シミュレーター

① このツールの使い方（3ステップ）

• •1. 招待人数の規模を選ぶ：「少人数〜30名」「30〜60名」「60名以上」から近いものを選びます。規模によって1人あたりの単価と固定費の水準が変わります。
• •2. 招待人数を入力する：具体的な招待人数を数字で入れます。プリセットのボタンから選ぶこともできます。
• •3. エリアを選ぶ：「首都圏・大都市」か「地方」かで、会場費・演出費の相場差を反映します。

入力すると同時に、結婚式費用の総額目安と、項目ごとの内訳、ご祝儀を差し引いた自己負担額の目安が表示されます。式場との打ち合わせの前に、大まかな資金計画を立てる材料として使ってください。

② 費用の内訳はどう決まっているか

結婚式費用は、大きく分けると次のような項目で構成されるのが一般的です。このツールでは、総額に対するおおよその割合であん分して各項目の目安を出しています。

料理・飲み物のように招待人数にほぼ比例して増える項目と、会場使用料のように人数が変わっても大きくは動かない項目が混在しているのが結婚式費用の特徴です。人数を増減させてシミュレーションすると、どの項目が敏感に変化するかが体感的にわかります。

③ 規模によって1人あたりの単価が変わる理由

このツールでは、招待人数の規模が大きくなるほど1人あたりの単価をやや低く見積もっています。少人数（〜30名）では1人あたり約5.5万円、中規模（30〜60名）では約5万円、大人数（60名以上）では約4.5万円が目安です。これは、人数が増えるほど会場や演出などの固定費を多くの人数で割ることになり、1人あたりの負担が相対的に軽くなる傾向があるためです。ただし、招待人数が増えれば当然総額そのものは大きくなるため、「大人数のほうが必ず安い」という意味ではない点に注意してください。

④ 首都圏と地方で費用差が出る理由

会場の賃料・人件費・物価は地域によって差があり、一般的に首都圏や大都市圏の結婚式場は地方に比べて費用が高くなる傾向があります。このツールでは、首都圏・大都市圏を選んだ場合に地方よりもおよそ1.15倍の水準で計算しています。同じ人数・同じ規模のプランでも、式を挙げるエリアによって総額が数十万円単位で変わり得ることを意識しておくと、式場選びの段階での予算オーバーを防ぎやすくなります。

⑤ ご祝儀を差し引いた「自己負担額」の考え方

結婚式は総額だけを見ると高額に感じますが、招待客からのご祝儀収入がある程度まとまって入るのが一般的です。このツールでは、招待客1人あたりのご祝儀を平均的な水準として一律3万円で見積もり、「招待人数 × 3万円」を総額から差し引いた金額を「自己負担額の目安」として表示しています。実際のご祝儀額は招待客との関係性（友人・会社関係・親族など）によって幅があるため、この自己負担額はあくまで概算です。より詳しいご祝儀の相場については結婚式費用の基礎知識の記事で取り上げています。

⑥ 招待人数を変えると総額はどう動くか（計算例）

具体的な数字でイメージをつかむために、中規模（30〜60名）・首都圏で招待人数を40名から60名に増やした場合を比べてみます。1人あたり単価は約5万円に地域係数1.15を掛けた約5.75万円、固定費は100万円に同じ係数を掛けた約115万円が土台です。40名なら「5.75万円×40名＋115万円」で総額はおよそ345万円、60名なら「5.75万円×60名＋115万円」でおよそ460万円になります。招待人数が1.5倍になると、総額もほぼ比例して増えることがわかります。一方で、ご祝儀収入も人数分（1人3万円換算）増えるため、自己負担額の増え方は総額ほど急激ではありません。40名なら自己負担はおよそ225万円、60名ならおよそ280万円という計算になり、差は総額の差（約115万円）よりも小さい約55万円にとどまります。

⑦ シミュレーションで見落としがちな追加費用

このツールが計算する金額は、挙式・披露宴そのものにかかる標準的な費用です。実際にはこれ以外に、前撮り撮影、二次会の会場費、新婚旅行、両家の顔合わせ・結納にかかる費用などが別途発生することが多く、総予算を考える際にはこれらも見込んでおく必要があります。また、多くの式場では見積もりを取った後に、料理のグレードアップや装花の追加などで最終的な金額が当初の見積もりより膨らみやすい傾向があるとされています。この結果を「最終的な支払い金額」ではなく、複数の式場を比較検討するための「出発点の目安」として活用し、実際の契約前には必ず式場から正式な見積もりを取ることをおすすめします。

資金計画を立てるうえでは、支払いのタイミングにも注意が必要です。式場によっては契約時に申込金、挙式の数ヶ月前に内金、挙式後の精算で残額という分割払いが一般的で、ご祝儀収入が手元に入るのは挙式当日以降になります。つまり自己負担額の全額を、ご祝儀を受け取る前に一時的に用意しておく必要があるケースが多いという点は、この概算を見るときに意識しておくとよいでしょう。結婚後の生活費の計画については手取り計算ツールや緊急資金計算ツールもあわせて確認してみてください。